法的紛争というのは，ストレスフルなものです。
特に，訴えられた側つまりは被告側にとっては，精神的にもかなりの負担がかかる，ということになります。 

そういうことで，訴えられた方としては，弁護士に相談して，早くに弁護士を代理人に立てて，つまりは盾にする，という選択をすることがあります。

一方で，そういう選択をせずに，ネットで情報収集をして自分で対応する方法というものあります。

ただ，振り込め詐欺が不安を煽ってから人をだますように，不安になっている人は，嘘に対する耐性が大幅に低下します。
さらに，ネットで当事者が法律情報を広めている場合，自分（の立場）にとって都合の良い嘘であるということが少なくありません。要するに，「ネットｄｅ真実の法律情報に目覚めました」みたいな話にるわけです。

そのまま，本人訴訟に突入すると，自分の権利を十分に守れないという結果になりかねません。
私は，ネット上の表現トラブルについての判決文を多数集めているのですが，明らかに被告本人訴訟で相場の数倍？みたいな判決になってしまっている事案に複数接しています。

逆に，原告からすると，被告が本人訴訟してくれるかどうかは，ネット上の表現トラブルにおいては，大事なポイント，ということができます。被告が本人訴訟をしてくれれば，十分な賠償金を得られる可能性が一気に上がるからです。

もっとも，ここで弁護士倫理の問題が生じます。民事訴訟は究極の自己責任の世界ですし，本人訴訟は自分で選んだわけですから，弁護士としては，その隙を最大限に突いて，高額判決を狙いにいってもいいのかもしれません。
ただ，おそらくは，ネットの適当な情報に踊らされて，それで十分に防御できていない人もいます。
そうなると，自業自得とはいえ，通常はあまりないような高額判決（ネット上の表現トラブルであれば，開示費用の報酬負担とか）をとるのは，少し倫理的に悩ましいところもあります。

なお，私は，結論としては，基本的には倫理的に何ら問題はない，と考えます。